目次
10種類の人材募集方法のポジショニング表
比較一覧表
（注）
※紹介予定派遣の場合
ハローワークによる人材募集方法
ハローワークを通じて求人情報を掲載する方法です。
掲載するのに費用が掛からず、多くの求職者に対して求人情報を出すことができます。
助成金・給付金の支給などの民間にはないメリットがあります。
しかし、民間求人媒体などが行っているマッチング機能などがないため、応募側がどのような企業に対してでも応募することができてしまうため、条件を満たした人材の確保が難しくなっています。
求人紙媒体による人材募集方法
新聞の求人広告欄や折り込みチラシを使う方法や、フリーペーパーなどの求人情報誌（TOWN WORKなど）に掲載する方法です。
掲載費用は原稿サイズや設定媒体によって様々で、数万円～数百万円とかなり幅があります。広告出すだけで費用がかかる為、もし採用に至らない場合でも掲載費用が掛かってしまいます。
利用者や読者の数や層、地域などがはっきりしている為、求めている人材を狙って広告を出すことができます。求人情報誌は全国版の他に地域限定版を発行している場合が多く、地域密着型の採用が得意です。
フリーペーパーの場合は駅などにも置いてあることが多いので目に留まる場合が多いことも強みです。
WEB媒体による人材募集方法
マイナビ・リクナビ・IndeedなどのWEB求人サイトに求人情報を掲載する方法です。
求人紙媒体のように掲載することで費用が掛かる型や、採用が決定した際に支払い義務が発生する成果報酬型などもあります。
紙媒体の求人に比べて情報量を多く記載することができ、仕事場の雰囲気など紙だけでは伝えられない情報なども伝えられるのが強みです。文字だけではなく動画や音声なども屈指することで多くの情報を伝えることができます。WEB媒体に記載することで求職者が時間も場所も選ばずに閲覧することも強みです。応募も24時間受け付け可能のため手広く募集することができます。
自社採用ページによる募集方法
自社採用ページを作成することで、求人媒体に応募をかけるよりも多くの情報を伝えることができます。求職者は自分が就職しようと考えている企業のホームページを高確率で閲覧しています。自社ホームページに求人情報を記載すれば、物理的なスペース制約が無いため、会社の雰囲気や先輩社員の声、企業理念、雇用条件など、求職者に伝えたい内容を全て記載することができます。しかし、求人媒体などのように簡単に求職者の目に留まることは少なく、求職者が自社ホームページに訪問してもらわなければ求人情報を伝えることができません。そのためには最低限のネット集客の対応が必要になり、SEO対策をしたり、自社ホームページの「採用情報」のカテゴリへのリンクをわかりやすくしたりする必要があります。WEB求人媒体に自社ホームページのURLを記載するなど、組み合わせて使うことで、より多くの求職者を自社ホームページに訪れてもらうことができます。
SNSによる募集方法
ソーシャルリクルーティングと呼ばれる募集方法です。企業がFacebookやTwitterなどのSNSを利用して採用活動を行います。
企業からの情報発信も容易にでき、求職者の人柄も予測できます。
しかし、頻繁に情報発信をしていかないと多くの情報の中に埋もれてしまうため、マメな情報発信を必要とします。
有料職業紹介会社に依頼する
「転職エージェント」や「キャリアコンサルタント」などと呼ばれる人材紹介会社に、自社で求めている人材像を伝え、その条件に合った人材を紹介してもらう方法です。
紹介してもらった人材を採用する場合、紹介手数料として人材紹介会社に報酬を支払うのが一般的です。採用した人材の年収の20％～35％が相場となっています。そのため狙った人材を採用する事ができる代わりに費用が多くかかります。紹介会社に登録している人を紹介するタイプと企業側が求める人材をエージェントが発掘してくるパターンがあります。
どちらもエージェントが採用活動を行うので、企業側が応募、面接、選考にかかる手間が軽減できます。
一般には公開したくない求人なども扱ってくれるので、非公開求人を出すのに適しています。
人材派遣を活用
人材派遣会社が雇用する派遣スタッフを、時給換算で借りてくる方法です。
派遣スタッフの「時給×実労働時間」を派遣会社に毎月支払います。給与・社会保険料など約8割+派遣会社のマージン約2割となっています。
派遣スタッフは基本業務に必要な能力や経験を持っているため即戦力として使える人材です。これにより社員がコア業務に専念することで業務効率を上げることができます。
業務量が変動する職種が繁忙期に必要な分だけ人材を派遣してもらうことで、人件費を大幅に下げることができます。派遣を活用することで、突然の欠員や、退職などに対応することができます。一般的に人員を募集する場合、広告作成から入社手続きまで最低2週間程度必要なところ、派遣の場合数日で稼働することができます。
派遣スタッフからそのまま正社員として採用する事も可能です。
転職フェアに出展する
転職フェアや合同会社説明会にブースを出展して人材募集をする方法です。
出展するための費用は、一日あたり50万円程度で高額です。
業界に特化したフェア（建築、システムエンジニアなど）であるならば、来場する求職者も業界の人間が多くなります。効率よく実用な人材を発掘するのに適した方法だと思われます。
求職者と直接会うことができる数少ない機会です。
フェアに出展することで会社のPRから面接まで一括で行うことができ、効率よく採用活動を行うことができます。
多くの企業がブースを出展するため他の企業と差別化する必要があります。興味を引いてもらえるようなプレゼンテーションなどをすることで多くの求職者に見てもらうことができます。
知人紹介、スタッフによる紹介による募集方法
知人や店舗のスタッフに人材を紹介してもらう方法です。俗に「縁故採用」とも呼ばれます。
信頼のおける知人やスタッフの紹介であれば安心感があり、経験者の可能性も高く即戦力を期待できます。
一方で、そういった安心感やお手軽さがあるために書類選考や面接といった採用プロセスを省略してしまうこともあり、中長期的にミスマッチが発生する可能性も出てきてしまいます。紹介者との関係によっては気を使ってしまう可能性もある為注意が必要です。
きちんと人柄を重視し、採用後も一人のスタッフとして接するように心がけることで、これらのリスクを軽減することができます。
店頭張り紙による募集方法
専門性がない業種で直接手に取る機会が多く、手にする人が働く可能性を持っている。
シンプルに、求人条件を紙に書いて店頭に貼るだけですが、意外にも張り紙を通じての問い合わせは多く、コストパフォーマンスは抜群です。
繁盛店や好立地の店舗は更に効果的です。
募集できる範囲が狭い
一方で、張り紙のレイアウトなどのセンスが別途求められる。
人材募集方法まとめ
以上のように多くの採用方法があります。どの採用方法にもメリット・デメリットがあり、企業にあった採用方法を見つけていく必要があります。
皆さんも企業に合った採用方法を見つけて、より適した人材を探してみてください。
本コラム記事を執筆している船井総研人材ビジネス支援部では、人材募集最適化や人材ビジネス（人材サービス）業経営に関する最新の情報を盛り込んだレポートを「無料」でダウンロードいただけます。
また個別経営相談のお申し込みも受付しております。初めての方も大歓迎ですので、この機会にぜひ無料個別経営相談をお申し込みくださいませ。
＜船井総研無料個別相談＞
【無料個別経営相談のお申し込みはこちら！】
⇒https://www.jinzai-business.com/management
あわせて読みたい
- 募集広告を無料で行う方法もあります。あわせてこちらもご覧ください。
