Webや紙媒体に求人広告を掲載しているけど反響がない、自社で求人メディアを制作したけど、活用しきれていない、そのようなお悩みを抱えている企業様必見の記事です。有効求人倍率が1倍を超え、中小企業にとって労働力の確保が課題となっています。この記事では、応募が集まりやすい自社求人メディアの制作方法について詳しく解説いたします。
１．労働市場の現状
現在、少子高齢化の影響によって生産年齢人口が減少しており、中小企業を中心に労働力不足が問題となっています。
- 生産年齢人口の推移
| 2017年10月1日 | 2018年10月1日 | 2019年10月1日 | 2020年4月以降 |
| 7596万2千人 | 7541万1千人 | 7507万2千人 | さらに減少予定 |
（参考）総務省「人口推計の結果の概要」＊生産年齢人口…15歳以上65歳未満の生産活動の中心にいる人口層
- 有効求人倍率の推移
| 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年3月 |
| 1.54倍 | 1.62倍 | 1.55倍 | 1.39倍（季節調整値） |
（参考）厚生労働省「一般職業紹介状況」＊有効求人倍率…求職者１人に対して何人分の求人があったかを示す指標
https://www.mhlw.go.jp/content/11602000/000623942.pdf
上記の図をご覧いただくと、有効求人倍率は常に１倍を超えています。令和2年3月の有効求人倍率は1.39倍で、100人に対して139人分の求人があるということを示しています。
つまり、企業は業界職種問わず人手不足に悩まされており、労働力を確保することが重要な課題となっています。
２．募集が集まらない背景
人材募集の方法として、紙媒体で求人情報を掲載する方法、大手企業の求人メディアに広告を掲載する方法などが挙げられます。
上記のような方法で募集を行っているのに「応募がこない。」「そもそも求人が見られているのかわからない。」ということはありませんか？応募が集まらない原因を考えていきましょう。
2－1．応募が集まらない原因
原因①：紙媒体での募集やなんとなくWeb広告媒体を利用している
原因②：ポータルサイト・自社企業サイトに求人情報を掲載している
原因①について解説していきます。
そもそも紙媒体を活用した求人募集では、採用したいターゲット層に情報が届いていない可能性が考えられます。
（参考）総務省「インターネットの利用状況」https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r01/html/nd232120.html
現在、紙媒体の発行部数は減少傾向にあるものの、上記のグラフから約８割がインターネットを利用していることがわかります。いくら紙媒体で募集をしても、高齢者などの限られた層にしか情報が届いていない可能性が高く、そもそものリーチ数が少ないのが現状です。
また、Web広告媒体を活用した採用活動を行っていても、企業側の競合化が激しくなっているため、単にWeb広告媒体で求人を掲載しているだけでは、広告費用の垂れ流し状態になってしまいます。
ターゲットを明確にした上で、最適な導線を作るということがポイントとなります。
次に、原因②について解説していきます。
ポータルサイトは、他社の利用率も上昇傾向にあり、１求人あたりのアクセス数が少なくなっているのが現状です。つまり求職者の目に入る機会が少ないということです。
その他にも他社の求人情報との差別化が難しい、運営元の媒体会社によって応募数が左右されてしまうといった理由から応募が集まりにくいです。
また、自社企業サイトに求人情報を掲載している場合は、そもそも求職者側から求人・転職サイトとして認識されず、求職者が応募に至る前にサイトから離脱してしまうという傾向があります。以上の理由からポータルサイトや自社サイトへの求人掲載はあまりお勧めできません。
３．採用に困らない仕組み構築方法
中小企業の採用活動はメディアに情報を載せるだけの受け身の姿勢では応募が集まりづらい傾向にあるとお伝えしました。では、応募が集まりやすくするためにはどのようにすればいいでしょうか。
3－1．安定的な募集体制のポイント
ポイント①最適な導線
ターゲット層に対して最適なWeb広告を運用しましょう。
ポイント②魅力的な受け皿
求人・転職情報に特化した自社求人メディアを設計しましょう。
年齢層やニーズのあり・なし等、情報を訴求したいターゲットによって活用すべきWeb媒体は異なります。自社求人メディアにより多くの求職者を誘導するために、ターゲットに応じた最適なWeb媒体を選定し、他社よりも優れた広告の運用を行いましょう。
以下は、ターゲット別の広告の使い分け例です。
また、せっかく自社求人メディアに流入した求職者が他社サイトへ流れないよう、求職者にとって利用しやすいサイトの設計を考えることで、採用に困らない仕組みを構築することができます。
自社求人メディアを運営するメリットは下記の通りです。
3－2．自社求人メディアを制作するメリット
・情報量を多く掲載でき、自社とマッチした人材から応募がくる
・応募者の状況に応じてデータ解析を行い、よりよいサイトにできる
・他社媒体に頼ることなく独自の宣伝が可能となる
3－3．自社HPと自社求人メディアの違い
・自社採用HPとは
自社の求人情報のみ掲載するサイトです。自社に対して興味を持っている求職者が検索という行動を起こしてたどり着くサイトのため、ニーズがある顕在層向けのサイトだといえます。
・自社求人メディアとは
様々な企業の求人情報を掲載するサイトです。仕事を探しているが、どの企業で働くかは決まっておらず、条件などを検索して検討するサイトのため、潜在層向けのサイトだといえます。
４．自社求人メディア制作のポイント
適切なWeb広告運用によって集客した求職者は、求人メディアに誘導されます。求職者にとって使いやすいサイト制作を行うことで、募集に繋げることができます。
4－1．自社求人メディア制作のポイント
①サイトのコンセプトを明確にする
サイトの目的を定めることによって、どのようなサイトを制作するべきか明確化できます。自社採用をするという目的に沿ったサイトのデザインにしましょう。
②使いやすいサイト設計
応募フォームの記載部分が多いと、ユーザーは手間に感じてしまいます。応募フォームを簡略化させることによって、離脱を防止しましょう。
③サイトを上位表示させる
検索エンジンから自社サイトへ訪問してもらうためには、SEO対策を行い、上位表示させることが重要です。ユーザーの課題を解決できるコンテンツを制作しましょう。
５．まとめ
今回ご紹介したように、中小企業の採用活動は、大手求人メディアに情報を載せるだけの受け身の姿勢では応募が集まりづらい傾向にあります。採用計画を入念に練った上で、状況に応じた最適なWeb広告運用を多媒体で行い、自社サイトに誘導しましょう。また、せっかく自社サイトに流入した求職者が他社サイトへ流れないよう、求職者にとって利用しやすいサイト設計を考えていくことで、採用に困らない仕組みを構築することができます。
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