【エンジニア不足会社への紹介は簡単】需給の動きから見るIT人材のこれから｜人材採用・人材募集ドットコム

IT業界の市場の拡大に対し、IT人材は今年、2019年を境に減少する見込みです。
結果として、エンジニア紹介の需要が高まり、平均賃金も上がっております。
今後のIT業界の人材不足解消の一手として、エンジニア紹介が注目されており、人材紹介業で悩んでいる方や新しい事業を始めたい方が参入するチャンスでもあります。

1,エンジニアとはどんな人のこと？
2,深刻なエンジニアの人材不足
3,エンジニアの紹介を事業化させるには？
4,IT人材紹介のメリット
5,エンジニアの紹介を検討したいけどどうすれば？

1,エンジニアとはどんな人のこと？

エンジニアとは「科学的な専門知識（特に「工学」（＝エンジニアリング））を持ち、それを役立たせることを職業とする人」を指し、日本語においては「技術者」とされることが多いです。

具体的には、
コンピューターシステムの提案・設計・開発などを行うシステムエンジニアや、
システムエンジニアが制作した設計書からプログラミングを行い実装するプログラマーなど、業務によってさまざまな種類に分かれています。

2,深刻なエンジニアの人材不足

現在、エンジニア職は深刻な人材不足に悩まされています。

経済産業省の発表によれば、今後エンジニアの需要は拡大し続ける一方、エンジニア人材は減少していきます。

(出典：IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果(経済産業省))

上の図のように、約10年後の2030年には、必要とされるIT人材の6割しか人がいない、という状況が待ち構えています。

3,エンジニアの紹介を事業化させるには？

エンジニアの紹介を始めるには、自社にてエンジニア人材を「募集」する必要があり、自社にてその態勢を整える必要があります。

具体的には、人材紹介事業に向けた営業等といった人員の態勢構築、自社のホームページ（HP）を整備することはもとより、ハローワーク等で運営されているような「求人メディア」を同時に自社で立ち上げる、ということです。

しかし普通に求人メディアを立ち上げるというだけでは、地域のハローワークと何も変わりませんし、求人メディアへの流入はもちろん増えず、「募集をしても人材が集まらない…」という事態に陥ってしまいます。

ここでの重要ポイントは、主に以下３点が挙げられます。

【１】
「エンジニア人材の募集」に目的を絞り、かつ「地域・エリアに特化した」求人メディアを創ること。

【２】
求人メディアでは、自社の名前を全面に出すのではなく、「〇〇求人センター」「△△求人ドットコム」という名前で運営すること。

【３】
他社への営業の際には、狭い地域・エリアで知名度を上げ、「この求人メディアを運営している会社です！」と自信を持って言える態勢を構築すること。

4,IT人材紹介のメリット

【１．企業ブランディング】

上記「エンジニアの紹介を事業化させるには？」の重要ポイント【３】でも挙げられているように、この「地域・エリア特化」「業種特化」した
求人メディアを構築するということは、長期的に視ると「企業ブランディング」へと繋がっていく可能性が高くなります。

船井総研の独自のマーケティング理論の中に「シェア理論」というものがあります。

企業の存在を認知してもらえる「存在シェア」の水準である、業界内での売上シェア７％に自社は届いているでしょうか？

自社の経営努力のみでその水準に届かせるというのは、なかなか難しいことかもしれませんが、求人メディアの立上げは、将来的に

会社の売上が上がる
⇒　求人メディア「〇〇求人センター」「△△求人ドットコム」自体の認知度が高まる
⇒　地域・エリアでのプラットフォーム化（≒ブランド化）ができる
⇒　会社の認知度が高まる
⇒　会社に対するユーザーの信頼度が高まる
⇒　更に案件数が増える
⇒　会社の売上が更に上がっていく

といった具合で、自社に好循環をもたらしていくのです。

【２．エンジニアの人手不足で困っている会社に貢献】

前述の通り、ただでさえ人手不足が慢性化している時代であり、かつその中でもエンジニアの人材は、2030年に今の２倍の水準で不足するというデータもあります。

そのような状況下でエンジニアの人材を他社に紹介できる会社は、他社・社会への貢献や更なるニーズの深堀に繋がっていきます。

そして将来的には、他社が「エンジニアの人手不足に困ったらこの会社に相談してみよう！」という考え方になり、自社への問合せや紹介案件が増え、粗利率100％の手数料を
主とした売上が立っていく、主力事業に成長していく、といった流れになっていくのです。

IT業界は急激に拡大し、急激に人材不足に陥っております。今後、IT人材であるエンジニアの需要が拡大することは間違いございません。この機会にエンジニアの人材紹介をはじめてみてはいかがでしょうか。